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 人材紹介会社は現在数千社ある中で、どこの紹介会社に登録すれば希望のお仕事が見付け易いか、迷われている方々が多いと思われます。
 そこで本章では紹介会社へ直接登録を希望される方々にも参考になるよう、業界別に特徴を解説いたします。
 大手銀行系列の人材紹介会社は国内に数社あり、銀行本店・支店で融資している企業との取引が多く、先方の財務内容も把握できる立場にありますので、業績が良く待遇も比較的良い求人企業との出会いが可能です。
 また、融資先に銀行より行員を出向させているケースが多く、人脈ができているため書類選考が通過すれば、内定を取りやすいという利点もあります。
 市場に出回っていない優良企業の案件が多いのが特徴です。
 この業界も大手商社は全て子会社・関連会社として人材紹介会社を持っており、本体の取引先である各メーカー、小売業者、ベンダー関連の求人企業を多く抱えています。
また、英語を使えるコンサルタントも多く、外資系の求人企業の登録が多いのも特徴です。
語学力に自信のある方にはお薦めです。
 親会社のハウスエージェンシーとしての立場で開業した紹介会社が多く、自社のグループ企業の求人案件を多く抱えています。
 紹介会社に勤務するコンサルタントも、元親会社に勤務していた人材も多く、担当コンサルタントに気に入られれば、求人がない場合でも積極的に関連会社へ売り込んでもらえる事もあります。
 欠点としては、定時で帰るコンサルが多く(失礼)、親身になってくれない場合もあります。
 人材紹介会社の大手2社がこの業界より生まれています。ご存知の通り圧倒的な求人量を有していますが、求人を取ってくる営業と、求職者の方々を面談するカウンセラーと、分業制でマッチングを進めていますので、ミスマッチも多くあります。
 営業(コンサルタント)が両社とも若く、求人企業と深く係わっていないため、書類審査・1次面接でNGとなるケースが多く見られます。
 但し、求人量が豊富なため、業界・職種に拘りのない、20代の方々にはお薦めです。
 情報処理・IT系の大手企業から人材サービス事業に進出した会社か、IT技術者を専門に斡旋する独立系の紹介会社が数多くあります。
 正直、私自身がエンジニアではないため、これらの紹介会社の係わりは殆どありませんが、コンサルタントの人数が多い会社ほど、求人案件も多く抱えていますので、難易度の高い情報処理系の有資格者の方々にとっては、売上規模の大きな紹介会社を選ぶことがポイントになると思います。
 この業界の特徴は各企業の組織人事・システムその他、人・物・金・情報・マーケティングに係わるコンサルを本業で請負っているため、人材の採用に係わる案件が発生した場合は、市場に出回っていない求人があるのが特徴です。
 有料職業紹介の免許を取得し、民間の人材紹介会社と業務提携を実施し、求人情報を専門に入手して、案件のマッチングを提携先に行なわせている場合が殆どです。
 案件はマネージャーポジションが多く、中高年の方々にはお薦めです。
 M&Aを進めていく中で、買収先企業の業績を回復させるため、経営者・経営幹部を入れ替える問題が必ず発生します。
 従って、その際に民間の人材紹介会社にエグゼクティブクラスの求人を投げてくるケースが多々あり、大手企業のマネージャー経験者や、中堅企業の役員を経験した50歳以上の方々にはお薦めです。
 アパレル・医療・福祉といった業界を1つに絞り込む会社や、経理・人事・販売・研究職といった職種を絞り込んで事業を行なっている紹介会社もあります。
 従って現在在籍している業界・職種でのステップアップを希望されている、マネージャー一歩手前の方々(30代前半)には、ピッタリな求人が入手できる可能性があります。
 個人経営または数名で職業紹介を行なっている会社も多く存在しています。小規模で運営しているため求人件数が少ないのは否めませんが、設立後10年以上経過している紹介会社では、求人企業との太いパイプ(信頼関係)が出来ている場合が多く、実力では入社できなかった企業へ、運良く入社できるケースもあります。 
  コンサルタントの数が30名を超える大手紹介会社も数十社ありますが、殆どの会社はコンサルタントの収入は、固定給+成果報酬制度を採用しているため、売上を上げたい一心で、求職者の方々の気持・キャリアプランにそぐわない求人案件を提示されるケースが多く見受けられます。
 原因としてはコンサルタント自身の生活が掛かっているため、コンサル個人の手持ちの求人に無理やりマッチさせようとするためです。
 求職者ご自身が希望する案件(企業)に運良く入社できる場合もありますが、志望企業でNGが出た場合は、この傾向が特に強くなりますので注意しましょう。
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